日本ウェブ協会 共催セミナー

Ajaxが動かなくなる?「IPv6移行時の問題を考える」

IPアドレス枯渇問題というのをご存知でしょうか。

現在使用されているIPv4というプロトコルは、近い将来にIPアドレスが不足してしまうと言われております。足りなくなったIPアドレスは、IPv6という別のプロコトルを利用せざる得ません。このIPv6への移行はスムースに行われるかどうかは疑問視されており、128桁というアドレスを使用し、ネットワークの構成が現在のIPv4とは全く異なるため、認証系のサービス等に問題が生じるのではないかと言われているのです。あるケースによっては、Ajaxが動かなくなるのでは!と。

参加自由の公開収録セミナーです

社団法人日本インターネットプロバイダ協会との共催で立石聡明様他をお招きしての参加自由の公開収録セミナーです。 長野電算の菅沼 真様や、AVIS様など名前でISPを展開されており、既にIPv6によるサービスも始めていらっしゃる講師をお招きします。具体的にサーバにはどうしたらいいのかといった実装についてのお話も聞くことができる内容になっています。

内容としては、以下の構成を予定しています。

  1. Pv4枯渇状況とIPv6導入の現状
  2. IPv6サービス上の問題点(BフレッツやNGNでの問題)
    および、実装上の課題や導入について

新しいIPアドレスが貰えなければ、ネットワークは広げられません。これは、インターネットの可能性を大きく制限する可能性があり、実際、アジアのIPアドレス枯渇はすでにひっ迫した状況にあり、現在の在庫が枯渇するまで1000日を切ったといわれ、英OvumのアナリストIain Stevensonもまた、「アジアでは2〜3年以内にIPアドレスが枯渇するだろう」と述べています。

すでにIPv6にしたいからではなく、選ばざるを得ない状況が生まれており、IPv6は、もはや夢探しのためのものではなくなっているのです。

現行のIPアドレス43億個に対し、米国などに割り当てられたIPアドレスは70%を占め、これに対し、IT大国と呼ばれるインドでさえ割り当てられたIPアドレスは、わずか200万個。この43億個のうち、未使用のIPアドレスは約10億個で、これは十分な数のように思えますが、ブロードバンド化が進む韓国や、中国、インド、欧州などがすでに割り当て分のIPアドレスを使い果たしつつあるため、日本でもIPアドレス枯渇への懸念が高まっているのです。

IPv6への移行問題は、インターネットプロバイダだけの問題ではなく、サイトを所有する企業や組織、あるいはウェブの制作に携わる方々も理解しておきたい内容です。

今回は内容の収録が主となりますが、会員以外の方でもどなたでも参加でき傍聴は自由です。

この機会をご利用下さい。※会場の収容人数には限りがございますが、傍聴をご希望の方は予めこちらからお気軽にお申込みください。

種別 セミナー
開催日

2009年2月3日 火曜日

予定時間

15時から18時まで(3時間)

内容

前半:IPv4枯渇状況とIPv6導入の現状

  1. 今更ですが、IPv4&IPv6とは。
  2. IPv4アドレス消費状況
  3. IPv4アドレスの新規割当がなくなると!
  4. IPv4による当面の枯渇対策と課題
  5. IPv6アドレス導入に向けて
  6. 想定されるIPv6導入の課題
  7. 「IPv4枯渇」に関する各種論評について
  8. 参考URLなど

後半:Pv6サービス上の問題点

(BフレッツやNGNでの問題)および、実装上の課題や導入について

  1. IPv6は将来の技術なのか
  2. IPv4と異なる点は何か
  3. 既にIPv6でサービスされている例
  4. 接続プロバイダを取り巻く環境
    1. トランジット・バックボーン
    2. アクセス回線
  5. コンテンツサーバを取り巻く環境
    1. データセンター
    2. 各種アプライアンス
  6. 当社のサービス提供体制紹介
  7. 模擬環境でのサービス検証状況
  8. サーバ内部構成例/実は標準でサポートされている
  9. システム環境は整っても
    1. IPv6を意識した開発
    2. コンテンツ・プログラムのチェック体制
  10. 高度なアプリケーションは要注意
  11. サービスとアプリケーション/どちらが先でしょうか?
講師

立石聡明(日本インターネットプロバイダー協会副会長)
菅沼 真(株式会社電算)

会場

アイ・エム・ジェイサロン(東京都西五反田)
株式会社IMJモバイル(第2オークラビル)の地下スペース(サロン)

料金

無料

上記セミナーは終了しました。ありがとうございました。


主催
特定非営利活動法人 日本ウェブ協会
社団法人 日本インターネットプロバイダー協会